「パンデミック」という言葉を聞くと、多くの人が真っ先に新型コロナウィルスのことを思い浮かべると思うが、その陰で人類が40年以上にわたり闘ってきたもう一つのパンデミックがある。それが、HIV（ヒト免疫不全ウィルス）と、HIVによって引き起こされるAIDS（エイズ：後天性免疫不全症候群）だ。

世界のエイズ対策は、感染予防の普及啓発やエイズ発症を抑える薬の開発などにより、この数十年で大幅な進歩を遂げてきた。UNAIDS（国連合同エイズ計画）のデータによると、2019年の世界のHIV陽性者数は約3800万人だが、同年の新規感染者数は約170万人、エイズが原因で命を落とした人数も約69万人と、1989年以来最も少ない数字となっている。

もちろん、いまだ1日1800人以上もの人々がエイズにより命を落としているという事実があり、近年では新規感染者数の減少ペースは緩やかになってきているなど、エイズの根絶に向けた道のりは決して短くない。また、現在は新型コロナウィルスの影響による医療体制の逼迫や、国際的なサプライチェーンの分断により避妊薬や治療薬の供給が滞るなど、新たな危機も生じている。しかし、長期的に見ると世界のエイズ対策は着実に前進をしている。

一方、進展するエイズ対策とは裏腹に、なかなか十分な支援が行き届いていないのが「エイズ孤児」の問題だ。エイズ孤児とは、「エイズによって片親もしくは両親を失った18歳未満の子ども」を指す。UNAIDSによると世界には1,220万人のエイズ孤児がいるとされている。

エイズにより親を失った子供たちは偏見や差別の対象となり、自尊心を持てずに精神不安定に陥るリスクが高まる。また、稼ぎ手となる親を失ったことで学校に通い続けることが難しくなり、結果としてまともに就業ができずに貧困に陥るといった負の連鎖が起こっているという現実がある。

感染症による健康リスク、偏見と差別、教育、雇用、貧困。様々な課題が複雑に絡み合うこのエイズ孤児問題に対し、15年以上にわたって真正面から取り組み続けているのが、NPO法人エイズ孤児支援NGO・PLASだ。

PLASの語源は、”Positive Living through AIDS orphan Support”。HIVの文脈では「ポジティブ」＝「陽性」を意味するが、PLASでは、HIV感染やエイズを否定的に捉えるのではなく、自分の身体や健康のためにHIV感染を受容し、「陽性（ポジティブ）」でも「前向き（ポジティブ）」に生きていくという「ポジティブ・リビング」の姿勢を大事にしている。

2005年に設立されたPLASは、世界の中でも特にエイズ孤児が多くいるケニア、ウガンダの2か国で「生計向上支援」「ライフプランニング支援」を2事業を軸にエイズ孤児支援活動を展開している。3つの現地パートナー団体と協働しながら、例えば2019年度には1年間で856人の子どもを支援してきた。

その着実な取り組みと成果は各方面からも高く評価されており、第2回ジャパンSDGアワード・SDGs推進副本部長（外務大臣）賞、第6回エクセレントNPO大賞・課題解決力賞（2019年1月）なども受賞している。

今回IDEAS FOR GOOD編集部では、PLASの代表理事を務める門田瑠衣子さんに同団体の活動や社会課題の解決に取り組むNPOとして成果を出すポイント、COVID-19への対応状況などについて詳しくお話をお伺いしてきた。

きっかけは、孤児院で見た現実

そもそも門田さんが最初にエイズ孤児の問題に出会ったきっかけは、大学院在学中にケニアの現地NGOのボランティアに参加したことだった。

「ケニアでエイズ患者の家庭を回る病院の先生の鞄持ちをしたことがあるのですが、そのときに一人もHIVに感染している人に会いませんでした。病院に行けばエイズのポスターなどがたくさん貼ってあるのですが、実際に先生についていくと、訪問を拒否する人も多く、『先生が来るとエイズだと思われるから二度と来ないでほしい』と言われたこともありました。」

「しかし、その後に孤児院に行く機会があったのですが、そこではエイズで孤児になっている子供たちがたくさんいました。それを見て、やはりHIVに感染している人たちはたくさんいるし、その人たちは本当に表に出てくることができなくて、亡くなった後はこうして子供たちが残されるのだという現実を知り、ショックを受けたのです。」

アフリカの現地では、HIVに対する根強い差別や偏見が問題を見えづらくしており、結果として親を失い、取り残された子供たちが、十分な支援を受けられないまま孤児院に流れ着いている。門田さんがケニアで見たのは、HIVを取り巻く複雑な現実だった。

「特に印象に残っているのは、ダブルベッドに小さな子供たちが10人ぐらい寝ている光景です。ほとんどの子が親がエイズで孤児になったか、HIVに感染して育てられなくなり孤児院に来ていると聞いたとき、何かこの子たちのためにできないだろうかと思いました。」

「HIVに感染している人には医療的な支援があるのですが、その人が亡くなったあとに残された家族や子供を支えるというところまでは支援の手が届いていませんでした。エイズは大人の問題として捉えられがちですが、残された子供たちもその影響を受けており、支援の必要性を感じたのです。」

貧困の連鎖をどのように断ち切るか？

エイズ孤児たちに出会い、彼らに対するより手厚い支援が必要だと感じた門田さんはさっそく行動を起こすが、実情を深く知れば知るほど、HIVを取り巻く問題の複雑さに気づくことになる。

「HIVに感染していると仕事にも就きにくいですし、貧困状態でご飯が食べられないことで具合が悪くなり、そのせいで仕事ができなくなったりもします。また、村の共同体の中から外されてしまい、近所の人が家に来てくれなくなることもあります。そして子供はお金がなくなって学校に行けなくなります。」

「また、今でこそなくなりましたが、私たちが団体を立ち上げた当初はエイズ孤児という理由で学校に受け入れてもらえないこともありました。学校の広さに対して子供の数が多すぎるので、エイズ孤児や障害がある子どもが断られていたのです。今はこの状況も改善し、もし学校がエイズ孤児だからという理由で入学を断れば新聞沙汰になるぐらいですが、それでも8～9割の人が今でも差別や精神的ハラスメントを経験しているという状況です。」

HIVは、感染による健康リスクではなく、そこから生まれる差別や偏見による精神的苦痛や地域コミュニティからの分断、教育機会や就業機会の損失、結果として生まれる貧困とさらなる健康リスクといいった負のスパイラルを引き起こしてしまうのだ。

「あげる」のではなく「ともにつくる」

エイズ孤児の問題に立ち向かうためにはこれらの複雑に絡み合った課題を一つずつ丁寧に解いていく必要がある。そこでPLASが大事にしているのが、「あげる」支援ではなくともに「つくる」支援、という考え方だ。

「エイズ孤児が学校に行けない、お金がなくてご飯が食べれないとなったとき、教育費や食費を払ってあげるというやり方もあるのですが、そうすると子供が卒業するまで学費を払い続けないといけないし、ずっと食費も届けなければいけません。PLASでは、本人たちが自分たちで自立して生活をつくり、軌道に乗っていくところを後ろから支えるという形でのサポートができればとよいと考えており、それを『つくる』支援と呼んでいます。」

この「つくる」支援の考え方に基づいて、現在PLASではケニア・ウガンダの二か国で「生計向上支援」と「ライフプランニング支援」という2つの事業に取り組んでいる。

生計向上支援では、エイズ孤児を抱える貧困家庭、特にシングルマザーを対象に、家庭の経済状況を改善するための技能を提供し、スモールビジネスの開業に向けた初期投資も支援している。具体的には、村の中でカフェを開業したり、農作物を栽培して販売したりと、その事業内容も様々だ。

農業による自立支援では、ウガンダ現地の環境や気候に適応した作物で、病害虫や乾燥にも強く、化学肥料や農薬も必要としない在来野菜の栽培に力を入れている。在来野菜は健康や環境に優しいだけではなく経済的に苦しい家庭でも安価で栽培可能で、かつ地域のマーケットもあり、様々な面で地域に恩恵をもたらす。

また、2016年4月からウガンダで開始したカフェの開業支援ではHIV陽性のシングルマザーを対象に3名ずつのグループを組んでカフェ開業に必要な知識やスキルの研修を実施し、立ち上げに必要な機材や初期費用の一部を提供した。開業後も定期的にサポートし続けた結果、支援開始から2年後となる2018年6月には見事に支援事業からの正式な自立を果たすことに成功した。

一方のライフプランニング支援事業では、母子へのキャリア教育とカウンセリングを提供している。まずは地域でカウンセラーを育成するところからスタートし、カウンセリングスキルを身につけた現地スタッフが各家庭を回り、子供に対してはキャリア発達を促すカウンセリングを、保護者に対しては子どもの発達や進学、家計管理などにカウンセリングを提供している。2017年から始まった同事業は、2018年には新たに30家庭を迎え、全7回のカウンセリングを子供たちと保護者に提供した。

現地の人たちがつくったNGOと、対等なパートナーになる。

現地の人々が抱える課題に対してただ解決策を提供するのではなく、現地の人々が解決策そのものを主体的につくり上げていけるように支援する。これがPLASのスタイルだ。門田さんは、この「つくる」支援を実現するうえでのポイントについて、こう話す。

「最終的には支援する人からPLASは必要ないと言ってもらえるのが一つのゴールです。では、どうすればそれが実現できるかを考えたときにたどり着いたのは、現地のパートナーとなるNGO、現地の人たちが自分たちで作った団体と協働し、それぞれの強みを持ち寄ることです。」

「現地の団体は現地の課題をよく分かっていますし、PLASは事業をつくるための戦略やモニタリング、評価などに強みがあります。それぞれの強みを持ち寄って対等なパートナーとして事業を作っていくことが、地域や事業の自立につながるのではないかと思います。」

PLASにとって、「つくる」支援を実現するうえで現地のパートナーは非常に重要な存在だ。現在は3つの団体と連携しているが、パートナー選定も非常に慎重に行っており、ビジョンやミッションの一致度、事業の運営能力や会計能力、組織としてのアカウンタビリティなどを考慮すると、実際に提携できるのは30団体のうち1団体程度だという。

現地の人々が本当の意味で自立できるような「つくる」支援を実現するためには、外からやってきた人たちではなく、現地の人々が自らの手で立ち上げた信頼できるNGOと手を組む必要がある。そして、それらの団体とお互いの強みを活かしながら対等な関係で「ともに」事業をつくりあげていく。PLASが課題解決力を発揮できるのは、掲げるビジョンと事業の内容、現地パートナーシップとの組み方など、全てに一貫性があるからだ。

今では現地パートナー団体の中にもそれぞれPLAS事業の担当者がおり、PLASのスタッフではないものの、ほぼPLASの一員のような形で動いてくれているそうだ。

「自立」を「支援」するという難しさをどう乗り越える？

一方、いくら現地のパートナー団体と信頼を構築し、一枚岩になって課題に取り組んでいくとしても、そもそも「自立」を「支援」するというのは言うほど簡単なことではない。もともと自立できる人は支援などなくても自立できるし、支援が必要な人は、自立ができないから支援が必要になるという側面もある。

門田さんは、この難しさにどのように向き合い、乗り越えているのだろうか。

「自立を支援するというはやはり大変ですね。特にPLASではエイズに感染していたり、小学校も卒業していない人など、そもそも自立しにくい人たちと一緒にやっているので、自分の名前が書けない人や、計算ができない人もいます。」

「だからこそ、現地のスタッフは一人一人に毎週電話したり、頻繁に相談に乗ったりなどしています。たとえば、カフェの事業では3人1組でやっているのですが、その中には20代もいれば30代の人もいて、年齢の違いで若い人が意見を言えずに困っているという相談を受けることもあります。こうした細かい相談にも乗っています。」

「100万円をかけて100人を支援するのと、100万円をかけて10人支援するのでは、やはり質が変わってきます。PLASでは後者で、効率は悪いかもしれませんが、きめ細やかに支援することで自立を促しています。」

自立を支援するためには、たとえ効率が悪かったとしても、お互いの顔がしっかりと見えるようなきめ細やかな支援が必要。それがPLASの考えだ。だからこそ、門田さんの話からは、エイズ孤児やシングルマザーといった主語の大きな言葉ではなく、一人一人の顔が思い浮かぶようなリアルなエピソードがたくさん出てくる。

「支援をはじめたときは、ほぼ話さないという人もいて、最初の研修でも黙っているだけということもあります。本人は字も書けないし、自信がないのです。でも、研修をしてスタッフがフォローして、カフェの売上が上がり始めると、少しずつみんな自信を持ち始めて、最後の卒業のときには自分のビジネスについて自信を持って語れるようになるのです。」

遠い国の問題を、どのように伝えるか？

PLASの活動を語るうえで、現地のパートナー団体と同様に欠かせない存在が、日本にいる支援者の人々だ。2018年度はPLASの活動に約500名もの人々が寄付を行っており、40名以上の人々がボランティアとして携わった。

しかし、一見するとアフリカのエイズ孤児という社会課題は、日本で暮らす人々の多くにとってなかなかジブンゴト化しづらい問題のようにも見える。そのようななか、門田さんはどのようにこの問題を人々に伝え、これだけ多くの支援を集めているのだろうか。

「あまりネガティブなことを伝えすぎないようにしています。団体の『ポジティブリビング』という考え方にもつながっているのですが、私たちはHIVで大変だった人も今はこんな風にポジティブに生きられるようになり、その姿に自分たちも勇気をもらいます、というスタンスでやっているので、ネガティブな発信ばかりをするのは違うなと。」

「PLASでは寄付してくれた方々向けのサンクスパーティーもやるのですが、そこでは『かわいそうだから』というよりも『元気をもらえるから』という理由で参加してくれる人が多いんですね。支援してくれた人たちが何に価値を感じるのかを考えたときに、かわいそうな人を助けたいというよりも、自分が勇気をもらった、という点を大事にしています。」

PLASが掲げる「ポジティブ・リビング」の考え方は、HIV陽性患者だけではなく私たち一人一人の誰にとっても大事なものだ。門田さんは、「ポジティブ・リビング」の意味について下記のように表現している。

自分に与えられた環境の中で
自分の力の及ぶ範囲の資源を使って
自分にできることを
自分の感情や信念に左右され、ときには迷いながら、
自分とその周囲の人がより良い状態に向かうために
自分らしく生きていくこと

ときには迷いながら、という等身大の人間らしさが含まれているのが何とも素敵だ。きっとPLASの支援者も、困難を抱えながらも前向きに生きている人々の姿に自分の境遇を重ね合わせながら勇気をもらい、自らポジティブ・リビングを実践するためのエネルギーに変えているのだろう。支援者は、与えているようでそれ以上のものを与えてもらっているのだ。

新型コロナウィルスがもたらした影響

昨今世界中で猛威を振るっているCOVID-19は、PLASの活動にどのような影響をもたらしているのだろうか。門田さんは、良い面と悪い面の両方について話してくれた。

「ネガティブな影響としては、現地がロックダウンしたことでカフェが開店できずに売上がゼロになり、このままだと食べ物がなくなってしまうという状況がありました。そこで緊急支援を行い、食糧を届けたことで、いまは暮らしていけるようにはなっています。」

「ウガンダの現地の人が言っていたのは、貧しい人からこの3ヶ月どんどんと亡くなっていくということです。ウガンダでは、コロナ対策にエネルギーを割く関係で、平時からあるマラリアやエイズといった危機がないがしろになっています。ロックダウン中でも病院などにはいくことができるはずが、一時的にはそれもできなくなるような実態があり、自由に歩いていると警察に叩かれるということもあるそうです。」

HIV患者の人々も、COVID-19の影響を強く受けている。ロックダウンによる経済的影響はもちろん、医療機関の逼迫や医薬品サプライチェーンの停滞により、治療に必要な薬を手に入れられないリスクも高まっている。UNAIDSはCOVID-19の影響で半年にわたって医療現場が崩壊すると、世界ではさらに追加で50万人もの人々がエイズを原因に命を落とす可能性があると試算している。平時から存在しているパンデミックにCOVID19という緊急性の高いパンデミックが重なったことで、特にHIV感染者数が多いアフリカではかつてない危機が訪れているのだ。

一方で、そのような暗闇の中で、少しの光も生まれていると門田さんは話す。

「コロナに伴うポジティブな影響としては、緊急支援ではこれまでより多くの支援を頂くことができました。これまでエイズは遠い問題でしたが、日本でもロックダウンにより飲食店が閉まったり家から出られなくなったことで、アフリカの人々への共感がうまく噛み合ったのかなと。アフリカの大変な状況がより想像しやすくなったのかなと思います。」

日本も含めて世界全体がCOVID19のパンデミックという共通の体験をしたことで、遠い国に生きる人々の大変さをより実感できるようになっている。これを機により多くの人々に支援の輪が広がり、かつてない困難を乗り越える機会となることを願いたい。

新しい「つくる」支援の形を模索する

今までのように現地渡航をすることも難しくなり、一方で現地の問題は深刻化している。このような状況を前に、門田さんはどのように次のアクションをとろうと考えているのだろうか。最後に訊いてみた。

「緊急支援では1回目の食糧配布は行ったのですが、このままでは2回目、3回目が必要になるだろうなと考えており、8月9月、10月11月ぐらいに食糧を届けたいなと考えています。また、すでにPLASで農業を学んでいる人たちに種も配り、何とか自力で取り組んでもらえるようにしたいなと思います。緊急支援では300世帯、合計1800人ぐらいに支援を届けます。」

「また、PLASから仕事をつくることもできればよいなと思っています。お母さんたちに食糧配布用のドーナッツを大量に発注し、仕事を作っていく。カフェ6店舗ほどに300個ぐらいずつドーナッツを発注するつもりです。」

「渡航できない期間がいつまで続くか分からないので、日本人が渡航できなくてもパートナー団体と協働して事業をつくっていくにはどうすればよいのかを模索しているところです。新規事業は難しいので、既存事業を他の地域にスライドすることなども考えています。」

COVID-19の影響で日本からアフリカへの支援は難しさを増していることは間違いないが、その中でも門田さんは今だからこそできる支援のありかたをリアルタイムに模索し、行動に移し続けている。緊急時でも平時と変わらず共通しているのは、ただ「あげる」のではなく、「つくる」ことを支援するという信念だ。

取材後記

2005年の設立以来、15年以上にわたりアフリカのエイズ孤児問題に取り組んできた門田さん。「エイズ」ではなく「エイズ孤児」というなかなか支援が行き届かない課題に目を向け、現地のパートナーと協働して自立支援に取り組んできた門田さんのお話には、社会課題の解決に取り組む上で大事にすべきエッセンスが詰まっていた。

まずは立ち向かう課題の複雑さを理解すること。その複雑な課題に立ち向かうために、外部から一過性の支援をするのではなく、課題の現場にいる人々の力を信じ、その人々が自ら課題を解決できる力を身につけられるように支援すること。ひとりひとりの顔が見える距離感で、きめ細やかに向き合っていくこと。そして、ポジティブなストーリーテリングで共感を生み出していくこと。こうした一つ一つの努力の積み重ねが、いまのPLASの成果につながっている。

PLASの活動を通じてアフリカだけではなく日本でも一人でも多くの人が「ポジティブ・リビング」を実践できるようになり、より前向きな人生を送れるようになることを期待したい。

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